はじめに
首都圏で暮らす方は地震に対する覚悟と備えをしておくことが大事になります。膨大な人とモノであふれているので地震が起こることでパニック状態になることが予想されます。そのパニック状態から2次災害が起こる可能性が極めて高くなります。首都圏も含めて大地震が起こった時にはまずは人命の救助を第一に考えていくことです。さらにできるだけ混乱を少なく後の処理をしていけることが理想的です。
また企業活動においては自らの被災状況の確認だけでなくライフラインの復旧にも力を注ぐべきです。地震への考え方及びさらなる商品やサービスなどを通して確認や共有をしていきます。災害に強い街を作っていくことが大切になります。
東日本大震災を教訓に首都圏で暮らす方にも確認の行動や意識付けなどが大事になります。家族さらに企業同士のコミュニケーションや情報共有も重要です。
揺れから身を守る
まずは地震で命を落とさないようにすることが大事です。自力で生きていくことの難しい乳幼児・介護認定者・重病人・難病の患者の方が膨大な数でいますのでこの方々の救出が最優先になります。一般人の方が災害になるだけ巻き込まれないような努力をしていただきたいです。個々の方の情報の収集と自助努力が大事になります。
膨大な数の人とモノが避難をする際の足かせになる可能性が高いです。できるだけ地震の影響で建物のダメージを小さくするための耐震補強をする・室内では家具などの大きな荷物の落下を防ぐ・さらに最低でも3日以上の水と食料を確保していくことが大事になります。
さらに自らの身を守るだけでなく周りの方で避難の難しい方を助けるなどの共助も必要になります。地域及び人を守ることも生きている方の使命になります。
火災への対応
東日本大震災でも震災後しばらく経ってからの火災がありました。首都直下地震でもこのようなことが予想されます。木造家屋の多い地域・住宅密集地・工場やコンビナートの集積している地域では地震の後の火災の発生するリスクが格段に上がります。
火災への対策は初期消火と早めの避難です。ただ津波に対しての避難であれば高いところに逃げるという対策で間に合います。ただ火災になると高いところに逃げることで命が助かるとは限りません。そうかといって周囲が人だらけになりそうですので逃げ場が限られてくること・さらに火災の炎が複数の方角から来ることも考えられます。逃げられない・逃げる選択肢が少ないという可能性も考えられるところが避難を厳しくしそうです。
逆に木造家屋が少ない・自宅がしっかりとしているという方は逆に逃げないという選択もありかなといえます。余震や火災が収まるまで自宅で様子を見ることも選択肢に入れておくこともありといえます。
自動車利用自粛
避難にはなるだけ自動車を使わないということを守っていただきたいです。地震で通れないところが出てきますので道路渋滞の起こる可能性が高いです。さらに一般車両が多いことで緊急自動車や工事車両などが渋滞にはまってしまい長時間を要するなどのことも考えられます。それが救える命を救えなくしてしまうことになります。
首都圏の場合は地方ほど車のニーズはありません。さらに有事の時に車を使う理由はありません。避難時には車を使わないということが大事になります。首都圏の場合は皆が同じ行動をしてしまうと渋滞が起こってしまいます。逃げる選択肢が小さくなります。みんなが取るであろう行動を予測して自分は少し違う逃げ方を考えておくことも大事になります。
通勤の困難
首都圏は地方に比べてバスや電車などの公共機関が発達しています。人口が多いのですからそうなることは当然のことです。普段はこれがありがたいのですがひとたび地震などの大きな災害が起こると交通機関がマヒして長期間電車が動かないなどという想定をしておくことも大事になります。場所によっては2週間から3週間程度、最悪のケースでは1か月程度電車が動かないかもしれないという想定をしておいても良いかもしれません。
また通勤時間の時差出勤をすることや泊まり込みのグループと休みのグループを半々にするなどして通勤者を減らすようにする・メールやSNSなどのインターネット設備を有効に利用して会社に通わなくても仕事ができるようにしておくことなどの様々な危機管理を行っておくことが大事になります。
また物流面での困難さも予想されます。コンビニやスーパーに販売商品がなかなか入荷しないなどの想定もしておかなければなりません。台風などの災害でもそのようなことが起こります。大地震であれば被害は何十倍にもなりますので物流部門のダメージはかなりのものになります。
今後の課題
想定を超える大きな地震が発生をした場合は現行の対応では間に合わないことも考えられます。首都直下地震対策は次々に大きな問題が起こってくることも予想されます。解決できない課題も出てきています。このようなところを少しでも改善するために政府・地方自治体・その他の団体・企業・住民が一体となって少しでもいい方向に対策が進むことを望みます。
個々の方が対策を知って実行をできるかどうかで被害を5分の1どころか10分の1程度までに減らすことができます。大地震が起こってもパニックにならないで確認が冷静に行動でくるかも大事になります。
また事前対策としての防災教育の推進・防災意識の向上・地域防災力の向上・被災者への対応などの対策も行っていくべきことは言うまでもありません。大地震への備えをできるだけしておくことが大事になります。対策をし続けることでマイナスになることは何一つありません。
参考資料
首都直下地震の被害想定と対策について：file:///C:/Users/user/Downloads/Document-8%20(2).pdf
